久しぶりに、「クレイトン大学」などと言うのをGoogle検索して見た。

「クレイトン」名の大学というのは、米国に「Clayton State University」や、「Creighton University」等数校存在するが、校舎の前に夏の陽を浴びた芝生が青々と広がるようなそんな明るい大学でなく、もっと暗く怪しげな、何所に所在するのやらも定かでない、偽装大学の「Clayton University」のほうである。

見ると、一時消えたかと思った、「クレイトン大学(Clayton University)」だが、FAQ(質問と答え)やチャイニーズ向けプログラム等出ており、未だやっているようだ。

http://www.claytonuniversity.com/Questions.html

サイトの「Home」には入れないようになっており、何所に所在するのかは不明であるが、以前は学費ならぬ学位費の振込先は香港になっており、香港に所在する米国大学という不思議な存在であった。

このクレイトン大学の日本校と称するものが、東京築地のマンションの一室で、当時”開学”していた。

http://www.news.janjan.jp/world/0510/0508281585/1.php

「クレイトン大学日本校」などの発行する「○○博士」などのニセ学位を肩書きに使用することで箔を付け、不当に利益を享受する、詐欺まがいの行為が、一般社会どころか一部の大学教授にまで浸透し、新聞やテレビ等のマスコミの話題となり、国会でも取り上げられ、文部科学省による大学でのニセ学位使用の実態調査が行われたのは記憶に新しい。

「クレイトン大学日本校」は、吉田次郎と言う人が理事長だったようだが、「実は、私たち日本校も騙されたのです」、としてその直後閉校している。

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その後、アメリカのクレイトン大学とは一切連絡が取れておりません。 私達も、残念ながら完全に騙されたようです… 事務所も含め、全て閉鎖することになりました。 これまでお世話になりました。正直、アメリカのクレイトン大学には、裏切られた気持ちで一杯です。

http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%8E%E3%83%BC%E3%83%88:%E3%82%AF%E3%83%AC%E3%82%A4%E3%83%88%E3%83%B3%E5%A4%A7%E5%AD%A6_(%E9%9D%9E%E8%AA%8D%E5%AE%9A%E5%A4%A7%E5%AD%A6)

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「クレイトン大学日本校」も実は被害者であり、その学位を肩書きに使用していた者も、「正式のアメリカの大学の学位とばかり思っていた」とすれば、関係者全員が騙された被害者であり、騙すことにより不正に利益を享受した加害者というのは、日本には存在しないという話になるだろうか。

理事長だった吉田次郎と言う人は、クレイトン大学日本校閉鎖直後に、今度は「パシフイック ブッディスト ユニバーシティ (PBU)」の日本校なるものを設立登記している。

http://diplomamill.webs.com/ClaytonUniversityPBU.htm

日本でNPO法人として設立されたPBU日本校の住所は、クレイトン大学日本校と同じ住所の、築地のマンションの一室であった。

同法人の定款第2条に、その法人住所が書いてあったのだが、どうした訳か、現在第2条の法人住所項は削除されている。

http://www.pbu.or.jp/P3A.html

同NPO法人のサイト上にも法人所在地表示は見当たらないようだが、所在地も明かさずに、NPO法人がどうやって社会的活動をするのか不思議だが。

「パシフイック ブッディスト ユニバーシティ」(PBU)という”大学”は米国ハワイ州に所在、の筈であったのだが、イオンド大学同様ハワイ州当局より提訴され、PBU(ハワイ)は2008年に法人解散となって仕舞っている。

http://hawaii.gov/dcca/ocp/udgi/lawsuits/PDU

http://hbe.ehawaii.gov/documents/business.html?fileNumber=215895D2&view=info

ハワイのPBU本校が消滅した後も、同名の日本のNPO法人は其の侭なので、理事長の吉田次郎は、高齢にも拘らずなにか新しい”高等教育学位提供”の機会を未だ狙っているようにも見える。

「クレイトン大学」に騙され、「PBU」にも又騙されたと主張するところになるのだろうが、それでも未だこの道に未練を残すとすれば、余程な魅力のある商売と言う事になるだろうか。

日本には学位商法行為そのものを対象とした法規制は存在せず、学校教育法の対象外になる、「外国の大学の日本校」を騙るというのは、巧くその隙間を突いている事になるだろうか。

人を錯誤に陥れて金品を巻き上げたり、本物と紛らわしい偽物を売りつけるようなことを一般に「詐欺!」などと言うが、詐欺罪としての不法性を構成するには色々と要件があり、簡単ではないという。

「疑わしきは罰せず」であり、行為者に故意があり、不法領得の意思があった事も詐欺罪の構成要件の一つだそうだが、これなどは心の問題になるだろうから、立証は難しいところだろうか。

尤も、在りもしない米国の大学の日本校を騙ってニセ学位を発行したり、それを肩書きに使っていたような大学教授等が、完全に騙された全くの被害者、と信じることは更に難しいわけだが。

イオンドなども、ハワイから退去させられて却ってサバサバした気持ちでもあるのか、虚構のハワイ校サイトも復活させたようであり、なにやら個人のブログ然と化した奇妙な「掲示板」も偶に書き込みがされているようである。

http://www.iond-univ.org/

懲りない面々と言う以外ないが、学位商法行為は、日本と日本の社会を卑しめているだけのものである。